都内マイホームは夢じゃない?30代共働き夫婦の理想と現実とは?

堅実に資産形成を続ける甲斐さん夫婦。

そんな甲斐さん夫婦ですが、世帯年収1,000万円を超えていても都内で理想のマイホームを購入するのは難しい状況なのでしょうか。

今回は、30代共働き夫婦が直面した都内マイホーム購入の理想と現実について、住宅価格の高騰や今後の選択肢を交えながら紹介します。

目次

都内マイホーム購入を考えた30代共働き夫婦の世帯年収は1,030万円

出典:アクティエ

甲斐さんは年収680万円、妻は年収350万円で、世帯年収は1,030万円でした。

将来を見据えて資産形成を続ける甲斐さん夫婦。

そんな甲斐さん夫婦ですが、世帯年収1,030万円でも都内でマイホームを購入できるのでしょうか。

甲斐さんは33歳で、東京都足立区の1LDKに夫婦2人で暮らしています。

現在の家賃は月15万円で、家賃の割合は収入の約22%となっています。

甲斐さんの年収は680万円で、手取りは月44万円程度です。

妻は事務職として働き、年収350万円で手取りは月24万円程度となっています。

夫婦では毎月15万円以上をNISAや将来の貯金に回しているといいます。

子どもは2人を希望しており、余裕があれば犬も飼いたいと考えています。

東京で暮らすことは、子どもの進学や将来の仕事を考えたうえで重要な条件となっていました。

甲斐さん夫婦は都内マイホーム購入を真剣に検討していたようでした。

都内マイホーム購入で理想だった庭付き4LDKは1億5,000万円から3億円

出典:ホームズ

中目黒駅近くの庭付き4LDKを調べたところ、価格は1億5,000万円から3億円程度でした。

理想の住まいを思い描いていた甲斐さん夫婦。

そんな甲斐さん夫婦ですが、理想の庭付き戸建てを都内で購入することは可能なのでしょうか。

甲斐さん夫婦が思い描いていたのは、通勤や買い物に便利な中目黒駅近くの庭付き4LDKでした。

夫婦ともに実家が庭付き戸建てだったことから、庭のある一戸建てへの憧れもあったといいます。

しかし、実際に相場を調べると、希望条件に近い住宅は1億5,000万円から3億円程度でした。

世帯年収1,030万円の甲斐さん夫婦にとって、現実的に手が届く価格とはいえません。

そこで夫婦は中目黒という条件を外し、現在住んでいるエリアを中心に探すことにしました。

それでも検討していた住宅価格は約6,000万円で、月々の返済額は17万円程度を上限として考えていました。

予算内で住宅を探すと、都心からさらに離れるなどの妥協が必要になることが分かりました。

都内マイホーム購入では、年収だけではなく希望する立地や住宅の広さとのバランスが大きな課題となっていました。

都内マイホーム購入で戸建てからマンションへ理想を変更

出典:Funds

戸建てを希望していた甲斐さん夫婦は、予算や立地を考慮し、マンションも選択肢に入れるようになりました。

理想を大切にしながら現実的な選択を考える甲斐さん夫婦。

そんな甲斐さん夫婦ですが、都内マイホーム購入ではどのように理想を変化させたのでしょうか。

当初、甲斐さんはできれば戸建てを希望し、妻も断固として戸建て派だったといいます。

しかし、予算内で戸建てを探すと駅から離れた場所になりやすいことが分かりました。

そこで夫婦は話し合いを重ね、マンションも選択肢に入れるようになりました。

庭付き戸建てへの憧れを残しながらも、通勤や生活の利便性を優先する方向へ考え方が変化しています。

都内マイホーム購入において、甲斐さん夫婦は戸建てという理想からマンションを含めた現実的な選択へと考えを広げていました。

都内の新築マンション価格高騰は資材費と高所得者層の増加が背景

出典:リノデユース


2026年の調査では都心6区の新築分譲マンション平均価格が2億円を超え、資材費や人件費、海外マネーなどが価格上昇の背景とされています。

住宅価格の変化を受けて悩みを深める甲斐さん夫婦。

そんな甲斐さん夫婦ですが、なぜ都内のマイホーム価格はここまで上昇しているのでしょうか。

住宅価格の高騰には、コロナ禍以降の資材価格や人件費の上昇が影響しています。

円安や日本の低金利を背景に、海外マネーが東京の不動産市場へ流入していることも要因とされています。

さらに、デジタルや金融、コンサルティングなど高付加価値サービス産業が東京に集まり、高所得者層が増えていることも住宅需要を押し上げています。

共働きで高い世帯収入を得るパワーカップルが増え、職住近接を重視する住宅需要が都心に集中していることも大きな要因です。

都内の住宅価格高騰は、単純な建築費の上昇だけではなく、東京への企業や高所得者層の集中も背景にあると考えられます。

都内マイホーム購入を急がず賃貸とNISAで将来資金を準備

出典:プリス

甲斐さん夫婦は現在の賃貸住宅に住み続けながら、NISAや貯金で将来のマイホーム資金を準備する考えに変わりました。

無理のない暮らしを優先するようになった甲斐さん夫婦。

そんな甲斐さん夫婦ですが、都内マイホーム購入を今すぐ決断するのでしょうか。

マイホーム探しを経験したことで、甲斐さんの考え方には変化がありました。

現在の住宅は5年前から住んでおり、周辺の物件と比べて家賃が安いというメリットがあります。

そのため、無理に購入へ踏み切らず、住めるうちは現在の賃貸住宅に住み続けたいと考えています。

浮いた資金をNISAや貯金に回し、将来のマイホーム購入資金として準備する方針です。

都内マイホーム購入では、価格上昇への不安から購入を急ぐのではなく、賃貸と資産形成を組み合わせる方法も現実的な選択肢となっています。

まとめ

甲斐さん夫婦は世帯年収1,030万円で都内マイホーム購入を検討していました。

しかし、理想としていた中目黒駅近くの庭付き4LDKは1億5,000万円から3億円程度と高額でした。

予算約6,000万円では都心から離れるなどの妥協が必要となり、マンションも選択肢に入れるようになりました。

都内の住宅価格高騰には建築費の上昇だけでなく、海外マネーや高所得者層、共働き世帯の需要集中などが影響しています。

甲斐さん夫婦は現在の賃貸住宅に住みながら、NISAや貯金によって将来のマイホーム資金を準備する考えに変わりました。

都内マイホームは決して夢ではありませんが、理想の条件をすべて満たすには、収入だけでなく立地や広さ、購入時期などを含めた現実的な判断が必要になっているようでした。

この記事を最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

また次回の記事もぜひご覧ください。

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